最新の時事問題として、正しい状況を把握しておこうと思い信頼しているジャーナリストの池上彰さんが著者の「コロナウイルスの終息とは、撲滅ではなく共存」を読みました。
コロナ関連のニュースは、さすがにかなり報道されているので、本書に記載された情報にはそれほど目新しいものはなかったのですが、いくつか気になる点もありましたので、それらについて少し記載しておこうと思います。
2020年8月の現状はまだ第2波ではない
2020年8月現在の状況はいったん新型コロナウイルス感染者の新規感染者の数が収束して緊急事態宣言が解除されて以降、若者を中心に再度感染者数が増加してきており、第2波がきていると考えることはできるように思います。
一方で、重症患者の数がそれほど多くないのと医療機関の状況が切迫してきているとはいえまだなんとか持ちこたえている状況にあり、緊急事態宣言前を第1波ととらえた時に、現状は第2波とは言えないのではないかと考えております。
真の意味での第2波は現状の状況が収束せずに秋・冬を迎えてインフルエンザの流行と重なってくる時に訪れます。
新型コロナウイルスは、若者に対しては比較的重傷化しずらいというように考えられておりますが、これは健康的な若者である場合がほとんどだと思われます。
つまりインフルエンザと新型コロナウイルスを併発した場合には、この限りではないでしょう。
インフルエンザワクチンを接種したとしてもインフルエンザにかかることはありますが、新型コロナウイルスのワクチンが完成していない状況においては少しでもインフルエンザと新型コロナウイルスの併発をさけるために、早めのインフルエンザワクチンの接種をしておいた方が良いでしょう。
企業は従業員が病院でインフルエンザの予防接種を受けることもリスクだと考えられるため、職場内での予防接種を考えても良いかもしれません。
その際には3密を回避した対応が求められます。
未だに導入が進んでいない接触確認アプリ
日本は企業も政府もIT化が非常に遅れています。
それはITに関する知識が乏しいことに原因があるのではないかと私は考えております。
優秀な技術者がいる一方で、判断をする立場の上の方々がITについての理解に乏しく有効な判断ができていません。
その結果として、国民全体が本来導入すべき接触確認アプリを導入できていないのではないでしょうか。
適切にIT技術を運用することで、台湾のように早期に新型コロナウイルスを封じ込めたり、マスクが枯渇するというような恥ずべき状況を回避することもできたと考えられます。
接触確認アプリについては、感染者との接触が確認された場合にPCR検査が無償で受けられるというような検討もされてきているため、インフルエンザの流行前にぜひともインストールが進むことを望みます。
スマホ利用者の大部分が導入しないことは効果がほとんどないことは明白なのです。
今も出社している会社員はマナーとして必ず導入していただきたいものです。
また、以前にも記載しましたが飲食店など集団になりやすい店舗を運営している方々は利用客に接触確認アプリの導入を促してほしいです。
強制ができないのはわかっておりますが、正直強制しても良いのではないかと考えております。
正しい知識を得て共存について考える
新型コロナウイルスにおいては、当初マスクの効果が懐疑的だったところ、かなりの効果があることが実証されてきております。
多くの場合、ソーシャルディスタンスを意識して、マスクの着用、アルコール消毒をしていれば、それほど新型コロナウイルスに感染することはないように思えます。
従って、正しい知識に基づいて安全に行動していれば感染リスクはかなり抑えることができるでしょう。
完全なる防止はウイルスが目に見えない以上はできません。
だからといって、生きていくために経済活動を止めることは現実的ではありません。
今できることは、正しい感染防止策をとって、万一感染してしまった時の行動方針をあらかじめ決めておくことでしょう。
そうすることで、ウイルスにおびえる生活を打開することができると考えております。
まとめ
2020年8月現在新型コロナウイルスの感染者数は衰えることを知りません。
しかし、重傷化している患者の数はそれほど多くないというのが報道の事実です。
この状況は、楽観視できる状況ではなくこのまま秋・冬のインフルエンザ流行の時期に突入すると真の意味での新型コロナウイルス第2波が訪れます。
その前に個人としてできることは接触確認アプリを導入して、正しく運用すること、正しい感染防止策を取ること、万一感染してしまった時の行動方針を決めておくこと、そしてインフルエンザの予防接種は早めにしておくことでしょう。
不安がっていてもしょうがありません。
正しい認識に基づいて、今、自分にできることをやっていきましょう。